2016準備状況-第6回
事業費はどうやって確保する？（後半）
2016年05月02日
事業費の確保第５回で触れたとおり、マラソン大会の事業費は、参加費と補助金と協賛金が各々同程度の割合（各３割強程度）で賄われるのが通例となっているなか、函館ハーフマラソンの場合、こと協賛金については事業費５千万円弱に対し２割以下の８百万円規模にとどまっていました。
一方、フルマラソン検討部会での討議を通じて明らかになった３つの主要課題（コース検定調整、地先理解、運営体制・事業費精査など）をさらに掘り下げるため、平成２５年４月に組織した「函館フルマラソングループワーク（※函館商工会議所青年部、道南陸上競技協会、函館市教育委員会の三者で構成）」の検討成果として、先述したとおりフルマラソンの実施には事業費約１億５千万円の確保が必要となること、とりわけ協賛金については４千万円規模で確保する必要があることなどが明らかになりました。
協賛金とはナンバーカードへの企業名掲出などマラソン実行委員会が提供する権益に応じ、その対価として各スポンサー企業から拠出いただく経費です。超メジャーなマラソン大会では、その金額が数億円規模に及ぶこともあると聞いていますが、我が函館マラソンは四半世紀の歴史を有する大会とはいえイチ地方の大会です。我々が提供できる権益も限られている状況。
ということで協賛金、これまでの約５倍、４千万円も集まるのか？誰が責任を持つのか?
実行委員会のメンバーが困惑しているという情報は、ほどなく函館の経済界のドンに伝わりました。すると氏からは「マチのために経済界の若手が頑張っているんだ。我々が手伝うのは当たり前」、だから「カネのことは心配するな」という強烈なメッセージが発せられたのでありました。
この一声をきっかけとして関係者の心が一つになり、そこから開催に向けて一気に流れが加速していったのでありました。今からちょうど２年前のことです。
（本当に多くの企業・団体皆様からご支援をいただき、函館マラソン、このたび開催の運びとなったのでありました）
